株式会社 日立ハイテクノロジーズ

株式会社 日立ハイテクノロジーズ 様 導入事例

アプリケーション性能管理ソフトウエア ES/1 NEO APM手間のかかる性能分析作業を自動化
分析精度も大幅に向上


PLMシステムの性能分析作業を効率的に
日立ハイテクノロジーズのPLMシステムは、同社のビジネス全体にかかわる最重要システムです。2016年5月にリニューアルされ、その後から継続して性能改善を実施されていますが、ユーザーからは更に速いレスポンスを求められていました。
PLMシステムの性能分析作業をより効率化するため、アプリケーション性能管理ソフトウエア 「ES/1 NEO APM Dynatrace」をご導入いただいた効果について、お話を伺いました。

課題 ・レスポンス測定、ログデータ収集、データ集計の工数が膨大
・人手での分析では原因特定までに時間がかかる
・分析作業は特定の担当者に依存している
・サーバーからの性能改善の要望に応えるために、性能分析作業を効率化する必要がある

解決 ・レスポンス測定やデータ集計が自動化され、分析データの精度が向上
・性能分析作業が効率化、大幅な工数削減を実現
・属人化を排除、誰でも分析が可能に
・効率的な性能分析によりリリーススピードや品質が向上

INDEX
1.会社概要 2.導入のきっかけ 3.ES/1 NEO APM Dynatraceによる分析例
4.導入効果 5.今後の展望


会社概要(日立ハイテクノロジーズ株式会社について)

日立ハイテクノロジーズは、「お客様が最先端・最前線の事業創造企業になっていただくために最大の貢献をする」をミッションとし、「科学・医用システム」「電子デバイスシステム」「産業システム」「先端産業部材」の4つのセグメントにおいてグローバルに事業を展開しています。

ES/1 NEO APM Dynatrace導入のきっかけ

効率的な性能分析を実現するために

2016年5月にリニューアルしたPLMシステムは日立ハイテクノロジーズのビジネス全体にかかわる最重要システムです。リニューアル後から継続して性能改善を実施していますが、ユーザーからは更に速いレスポンスを求められていました。
ユーザーからの要望に応えるためには、性能分析作業を効率化する必要があり、下記の課題を解決するためDynatraceを導入しました。

  • レスポンス測定、ログデータ収集、データ集計の工数が膨大
  • 人手での分析では原因特定までに時間がかかる
  • 分析作業は特定の担当者に依存している

 

ES/1 NEO APM Dynatraceによる分析例

レスポンス分析

Dynatraceはレスポンスの内訳やPC環境まで自動測定するため、クライアント側の処理に時間がかかっている(図1)ことや、ユーザーが利用しているブラウザの種類によりレスポンスに差異があるなどの問題が発見できました。
これまでのストップウォッチによるレスポンス測定に比べ、担当者の作業工数を削減でき、分析データの精度も向上しました。

アプリケーションサーバーのリソース負荷分析

一時的にアプリケーションサーバーのCPUとメモリ負荷が高くなる現象がありました。これは、権限未設定ユーザーの操作に起因しており、権限見直しにより正常状態に戻すことができました。Dynatraceは特定時間帯に実行されている処理とユーザーを紐付けて分析できるため、原因をすぐに特定できました。

DB処理の調査

Dynatraceでは膨大な数のDB処理の中から、遅延しているSQLを簡単に特定できます。問題SQL文を開発ベンダーへ連携することで、円滑に対策を立案でき、遅延SQLの実行時間を大幅に改善できました。(図2)

 





ES/1 NEO APM Dynatrace導入効果

性能分析作業の効率化、属人化の排除

Dynatraceの導入により、手作業で行っていたレスポンス測定やデータ集計を自動化し、分析作業の工数削減と、原因特定までの時間を大幅に短縮できました。
また、これまではプログラムやSQLの詳細分析は担当者の経験と勘に基づいていましたが、Dynatraceの導入により誰でも分析が可能となり、属人化を排除できました。

 

今後の展望

リリーススピードと品質の向上、予兆管理の実現

PLMシステムには順次新機能を追加する予定です。新機能のテスト稼働時にDynatraceで効率よく性能分析・改善を行い、リリーススピードや品質を向上させます。
また、運用・開発を問わずDynatraceの利用者を拡大すると共に、CS-Interfaceと連携して長期傾向分析を行い、問題が発生する前の予兆管理、予防保守を実現します。


お客様
プロフィール
株式会社 日立ハイテクノロジーズ
URL: http://www.hitachi-hightech.com/jp/
※2018年3月掲載

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