【11】統合時の集約率の向上

【11】統合時の集約率の向上

業務特性を考慮した統合計画により、統合割合を向上
統合後も稼働状況を把握し、無駄を排除

きっかけ

仮想化によるサーバ統合を検討

サーバ台数が300台を超え
、設置スペース不足と運用管理の煩雑さが問題となっていました。そこで、仮想化技術(VMware)によるサーバ統合により、問題を解決しようと検討を開始されました。

システム部門の対応

ベンダーへ統合案の策定を依頼

ベンダーに統合案の提示を依頼しましたが、提示された統合案では以下の点が考慮されていませんでした。

  • 業務特性(重要度、サービスレベル)
  • システム特性(資源ごとの利用特性)
  • ピーク特性(時系列での利用状況)

現行サーバでは単一業務しか稼働していないため、問題が発生してもそれほど大きな影響はありませんが、統合後は同一サーバで複数業務が稼働するため、影響が甚大になる可能性があります。

そのため、そのまま統合案を採用することに不安を感じ、IIMにご相談をいただきました。


IIMによる統合計画支援

稼働状況の把握と対象サーバの性格付け

統合対象となるサーバ約300台の現状が不明であったため、ES/1を利用して稼働状況を測定
しました。

その結果を基に、サービスレベル、システム特性、時間ごとの使用傾向といった観点から、約300台のサーバを分類しました。

①サービスレベル
  • 要求されるサービスレベルが高い
  • 要求されるサービスレベルが低い
②システム特性
  • CPUバウンド
  • I/Oバウンド
③時間ごとの使用傾向
  • 日中型/夜間型
  • 突出型/周期型/一定型
  • 週次/月次での推移
  • 年次での推移(ヒアリングを実施)
仮想化対象サーバの選定

また、仮想化に適さないシステムとして、下記特性のあるサーバを、統合対象から除外しました。

①I/Oが非常に多い
②コンテキストスイッチが非常に多い
(複数プロセス間でのCPU割り当て、切り替え頻度が多い)
③高いパフォーマンスが要求される
④正確なタイムスタンプが要求される


上記検討を経て、最適なサーバの組み合わせを決定し、統合案を策定しました。



サーバ統合の実施

サーバ統合による悪影響の排除

統合の組み合わせは、同一ESXホスト内のリソース使用量が平準化するように、業務や特性が異なる仮想マシンを配置
しました。

(グラフ1:サーバ毎のプロセッサ使用率)


統合後の稼働状況確認

統合後も定常的に確認および調整を実施

統合後はES/1を使用して、仮想化環境全体のESXホストごと、ゲストOSごとの稼働状況を確認し、必要に応じて負荷バランスを調整しました。

また、各仮想マシンの稼働状況や余力も、常に把握できるようにして、性能悪化を未然に防止できるよう努めています。

(グラフ2:VMwareホスト毎のプロセッサ使用率)


結 果

的確なサーバ統合によりコスト削減を実現

実際の数値に基づく的確な統合を実施できたため、当初のベンダー提案よりも高い割合での統合が実現できました。

ベンダー提案 実施結果
6:1
10:1

上記より、当初概算よりもハードウェアコストを4割削減できました。さらに、運用担当者を2名削減でき、他の業務に割り当てることができました。また、設置スペースと電気代を大幅に節減でき、グリーンITにも貢献できました。