■オープンシステム向け性能管理ソフトウエア 「ES/1 NEO CSシリーズ」導入事例

IIMコンサルティングによるコスト削減事例をご紹介します。

  • 客観的根拠に基づいた統合案が策定できない
  • 業務ごとの予測分析による統合案の策定

きっかけ

全国に分散するサーバ13台を統合

全国の各拠点13箇所に配置された分散サーバ13台をセンターに統合することになりました。

各々の分散サーバでは、メールと経理業務が混在して稼動していましたが、統合に際しては、メールサーバと経理業務サーバを専用サーバとして分離することにしました。

システム部門の対応

自社での統合案

自社にて13台それぞれの平均CPU使用率などを基に見積もったところ、以下のとおりに統合できると判断しました。

  • メールサーバ : 1台
  • 経理業務サーバ : 6台

本来は経理業務サーバを4台と見積もりましたが、余裕を見て、1.5倍の6台に集約する案にて経営陣に上申しました。

ところが、経営陣からはより詳細な根拠を示すように求められたため、数値に基づく合理的なサイジングを行うべく、IIMに相談しました。

IIMによる性能評価

統合に必要となる処理能力と今後の業務量の増大にも対応できるだけの処理能力を算出するため、以下の手順で分析を行いました。

 

回帰分析による業務ごとのCPU使用量把握

 ①13台各々におけるメールと経理業務(バッチとエントリー)の使用率把握
※回帰分析を用いCPU使用率におけるそれぞれの使用割合を算出

  • メールの処理件数とCPU使用率の関係を解析
  • 経理業務へのログインユーザ数とCPU使用率の関係を解析

 ②上記を基にメールと経理業務それぞれで必要となるCPU使用量を算出
※現行サーバの処理能力の違いを考慮し、同一尺度に換算して算出

(グラフ1:業務ごとの合計CPU使用量)
(グラフ1:業務ごとの合計CPU使用量)

 

待ち行列理論による台数見積り

 ③向こう3年間の性能予測
※各業務専用サーバの特性を基にベンチマーク(負荷テスト)ではなく、待ち行列理論を用いて性能を予測

  • メール、経理業務サーバいずれも、業務量が現在の4.5倍以上になると、CPU待ちが増加
  • 毎年の業務量増加率を1.5倍としても3年後の業務量は3.375倍(1.5の3乗)であるため、メールおよび経理業務がそれぞれ4倍の業務量まで処理可能な台数を算出

(グラフ2:メールサーバのサービス時間予測結果)
(グラフ2:メールサーバのサービス時間予測結果)

上記より、新たに購入予定のサーバの処理能力を元に計算すると、以下の構成で統合できるという結論に至りました。

  • メールサーバ:1台
  • 経理業務サーバ:5台

経理業務サーバについては、4台に統合できると見積もりましたが、今後の処理量の増加を考慮して余裕を持たせても、5台あれば充分であると判断しました。

システム部門のご判断

最終構成を決定

IIMの分析結果を検討した結果、メールサーバについては1台、経理業務サーバは4台にてまずは運用を開始し、業務量の変動をみてさらに1台増やすかどうかは別途検討することになりました。

結論

予算を2/3に削減

統合の検討を開始した時点では合計7台になる予定でしたが、IIMの分析結果により、5台のサーバにて運用可能であることが判明し、予算も当初に計画していた2/3で収めることができました。

また、ES/1による性能データとIIMの客観的分析を基に出した結論であったため、経営陣への説明、折衝にも自信を持って臨むことができました。