​性能問題のスピーディーな解決​

問題解決の迅速化/省人化​

古野電気株式会社 様

重要処理のユーザー体感レスポンスを 5秒から0.2秒に改善

サービス品質を向上し、ビジネス革新を加速させるオブザーバビリティプラットフォーム「Dynatrace」導入事例

課題

  • 1検索あたりに5秒もかかるユーザー体感レスポンスの改善
  • 専門ツールでレスポンス遅延の原因を特定したい

効果

  • 導入後わずか数分でレスポンス遅延の原因が判明、レスポンスが0.2秒に改善
  • Dynatraceの分析結果を開発ベンダーに共有することで、スムーズに改善案が入手できるように

レスポンス遅延の原因究明に

総合船舶電子機器メーカーである同社は、ニーズに合わせて、お客様に最適な組み合わせの機器を提供します。これには同社システムの「品目検索」という機能が使われていますが、原因不明のレスポンス遅延に手詰まり状態となっていました。
 
これを改善するため、デジタルパフォーマンス管理ソフトウエア  「Dynatrace」をご導入いただいた効果について、お話を伺いました。
※Dynatrace AppMonは販売を終了いたしました。
 
現在後継製品であるDynatraceを販売しております。

 

 

会社概要(古野電気株式会社について)

古野電気は航海機器や魚群探知機などの総合船舶電子機器メーカーとして世界トップシェアの企業です。

2013年にSAP-ERPを導入し、以後社内に専門チームを設置、各種経営活動へのERPデータの活用推進とERPを基軸とした部分最適解型システムの統合を進めています。

 

 

Dynatrace導入のきっかけ

レスポンスが悪いプログラムに困っていました

船舶機器は、お客様のニーズに合わせて多くの部品を組み合わせて提供いたします。
 
お客様からの問い合わせがあった際には「品目検索」という機能を使い、お客様に最適な組み合わせの機器を提供するのですが、この「品目検索」のレスポンスが1検索あたり5秒程度と大変遅く、お客様、利用部門に満足のいくサービスが提供できておりませんでした。

性能を改善するべく延べ2ヶ月程度をかけてSQL Serverの分析などを行なったのですが、劇的な改善は見られず、手詰まりになっていたところで、Dynatraceのご紹介を頂きました。

 

 

Dynatraceによる原因究明

ツールを入れただけで数分で分かりました

IIM社の支援のもと、.NETのプログラムからSQL文までを分析するべく、Dynatraceを導入しデータを取得しました(図1)。

その結果、レスポンスが約4秒から5秒かかっていることが確認できました。(図1①)

 

Dynatraceでは該当の処理を選択すると、自動的にその処理で実行しているメソッド、SQL文で時間がかかっている箇所を表示してくれます(図1②)。

 

これにより、「品目検索」の処理ではIsMember(String)という特定のメソッドが遅いことがわかりました。図1②の中で面積の大きな箇所をクリックするとそのメソッドが実行されている箇所にフォーカスがあたります(図1③)。

 

これらの情報から、レポンスの大半が、IsMember(String)の処理であることが導入後わずか数分で判明しました。
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【図1】問題発生時

性能改善

ベンダーにDynatraceのデータを共有することですぐに改善しました

Dynatraceから得られた結果を開発ベンダーと共有し、改善方法の検討をしました。この処理は、ユーザ権限を参照しているのですが、データベースにも同じ情報を持っており、そちらに参照先を変更することで性能が改善するとの提案を開発ベンダーから受けました。

Dynatraceの情報により、ベンダーもチューニングするべきポイントが明確にわかり、改善案をすぐに提示することができたとのことでした。

 

チューニングを実施した結果、これまで5秒程度かかっていたレスポンスが0.2秒前後まで改善されました(図2)。
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【図2】性能改善後

Dynatrace 導入の効果

現場の人から驚きの声が来るくらいに劇的にレスポンス改善しました

改善後、利用部門へ案内をする前に、利用部門から「早くなったんだけどどうしたの?」と、いつもとは逆の問い合わせを頂きました。今回のレスポンス改善によりユーザー満足度を向上させることができました。

 

また、Dynatraceを導入することで、遅延解析・原因究明にかかる工数削減、期間短縮を図ることができました。
今後は本番環境での定常管理を実施し、ユーザーへのレスポンス悪化が発生する前に対処するべく、中長期的な分析を実施していく予定です。
 
 
 
2017年8月掲載
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社名

古野電気株式会社

事業内容

舶用事業
産業用事業
無線LAN・ハンディターミナル事業
その他事業

設立

1951年5月23日

従業員数

3,310 名(単独 1,794 名)

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