​性能問題のスピーディーな解決​

運用部門の効率化、負荷の低減

コスト削減

予防保全

日本電子株式会社 様

性能データの長期監視による安定稼働の実現

オープンシステム向け性能管理ソフトウエア 「ES/1 NEO CSシリーズ」導入事例

課題

大規模なシステム更改を実施後、仮想基盤に対するリソース分析やパフォーマンス監視が思うように出来ていない
リソース分析による適切なサイジング、障害発生時の早期対応を実現したい

効果

リプレース時のハード調達の際、RFP作成の時間が1/5程度に
適切なハードウェアの調達を実現
早期の問題特定、解決

 

日本電子株式会社について

弊社は、戦後間もない1949年に日本科学技術の発展に貢献する会社を目指し、電子顕微鏡の開発・製造会社として設立されました。
 
分析機器・医用機器・半導体機器などに事業を拡大し、世界的なハイエンド機器メーカーとしてお客様より高い評価を頂いております。

 

 

お話を伺った方

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日本電子株式会社

 

IT本部 IT企画室
副主査

乙津 大輔 氏

ES/1 NEO CS導入の背景:リソース分析による適切なサイジング、障害発生時の早期対応の実現

2008年度から2012年度にかけ、複数プラットフォームで稼働していた基幹システムを1つのERPシステムへ統合し、また、物理サーバーで稼働していたグループウェアサーバーを仮想化するなど、大規模なシステム更改を実施しました。

 

システム更改後、安定稼働はしていたものの、仮想基盤に対するリソース分析やパフォーマンス監視が思うように出来ていない状況でした。

2015年度のデータセンター移設、仮想基盤のリプレース検討を機に、リソース分析による適切なサイジング、障害発生時の早期対応を実現するため、ES/1を導入しました。

 

 

ES/1の活用①:仮想基盤リプレース検討時の性能分析

仮想基盤リプレース検討の際、ESXの余裕度、仮想OS追加の可否を把握するため、ES/1のデータを基にしたIIMの性能分析報告を受けました。

 

IIMからの報告は、現状のまま利用し続ければ問題なく、仮想OSの追加も可能との結果でした。まだ余裕がある状態とは想像しておらず、仮想基盤の状況を把握できていなかった事を再認識しました。
現状を把握した上で、物理サーバーの仮想化や、新OSへの移行による新旧環境の並行稼働によるリソース使用量の増加も想定されたことから、リプレースを決定しました。

 

リプレース時のハード調達の際、ES/1のグラフ、データを活用することで、RFP作成の時間が1/5程度になりました。また、IIMからの性能分析報告書をRFPに添付して提示したため、ベンダー各社もシステム稼働状況の詳細を把握することができ、提案内容も大きなバラツキがなく、検討がスムーズに進みました。

 

 

ES/1の活用②:障害分析事例

仮想環境で稼働する社内システムでレスポンス遅延が発生した際も、ES/1を有効活用しました。

遅延している仮想OSを分析すると、メモリ不足に起因して、ページアウト、Oracleのキャッシュミスによる実I/O、およびI/Oの待ちが発生していました。
そのため、当該仮想OSへのメモリ追加が必要と判断しました。

メモリ追加のため、仮想基盤の稼働状況も調査したところ、この仮想OSが稼働している基盤は他の仮想基盤に比べてメモリのオーバーコミット率が高く、これ以上割当を増やすことができない状況でした。

 

これらの問題への対策として以下を実施した結果、メモリ不足、I/O待ちが解消され、レスポンスが改善しました。(図1)(図2)

 

 

仮想OSの配置換えによる、当該仮想基盤のメモリ負荷の低減

当該仮想OSへのメモリ割当増加

Oracle SGAへのメモリ割当増加


ES/1により早期の問題特定、解決ができたことに非常に満足しています。
また、副次的な効果として、ユーザーへの報告資料にES/1のグラフや分析結果を用いることで、改善内容を明確に示すこともできました。
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図1.OracleのSGAを増やすため、仮想OSのメモリを増加

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図2.OracleのSGA増加後、IO待ち個数が減少

長期安定稼働に向けて

ブラックボックスになりかけていた仮想基盤でしたが、ES/1の導入により、様々な角度から分析が可能となりました。

情報収集、報告書作成などの時間も大幅に短縮できたため、その分、予防保全・分析に多くの時間をかけられています。PDCAを回しながら予防保全を実施し、障害発生による業務停止を極力少なくし、長期安定稼働を実現していきます。

加えて、監視の深度を深めるために、DBやWebアプリにもES/1の導入を検討し、横断的な管理を目指していきます。

 

 

 

2016年掲載
※ご部署、お役職は2016年当時のものです。
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社名

日本電子株式会社

事業内容

理科学計測機器(電子光学機器・分析機器、計測検査機器)、半導体関連機器、産業機器、医用機器の製造 ・ 販売 ・ 開発研究、およびそれに附帯する製品 ・ 部品の加工委託、保守 ・ サービス、周辺機器の仕入 ・ 販売

設立

1949年5月30日

従業員数

3,351人(2023年3月末現在)

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