予防保全

タイムリーな情報共有

システムの稼働状況の把握

株式会社NTTデータ 様

性能試験と運用段階でES/1を活用し、システムの安定稼働と管理体制の確立を実現

オープンシステム向け性能管理ソフトウエア 「ES/1 NEO CSシリーズ」導入事例

課題

日々の稼働データの不足によりサイジングが曖昧なっている
監視項目の増加による運用コストの上昇
ログイン時の性能が悪くお客様に満足いただけない

効果

システム全体の稼働状況に問題がないことや、負荷バランスを確認できる
多くのサーバの稼働状況を迅速に把握できる
しきい値を越えた後ではなくリソースの推移を日ごろから確認できる
問題の早期発見と対応時間の確保
システムの利用状況について、網羅的な把握と解析の高速化

株式会社NTTデータについて

弊社は中央省庁や地方自治体など公共分野のシステムから、金融、製造、流通、通信、医療・ヘルスケアなどの法人向けシステム、さらには社会インフラサービスまで、様々な分野で情報システムサービスを提供しています。

 

 

お話を伺った方

c_case_nttdata3-1
株式会社NTTデータ

 

公共システム事業本部 ワークサポート事業部
開発統括部 第二システム担当
課長代理 

野村 和弘 氏

ES/1 NEO CS導入の背景

システム開発の現場では、日々の稼働データの不足によりサイジングが曖昧になったり、監視項目の増加によりコストが上昇したりしている状況でした。

担当していた公共システムは、サーバー270台超、35社前後のベンダー製品を組み合わせ構築していましたが、ログイン時の性能が悪くお客様に満足いただけない状況が1~2年続いていました。
その中でシステム基盤の刷新プロジェクトが立ち上がり、性能改善にも取り組むことを決定しました。自社内での改善案に加えて他にも方法がないか模索していたところ、別プロジェクトを通じてES/1を知り、IIMの高い技術力と実績が決め手となり導入に至りました。

 

 

ES/1の活用①:性能試験時

最初の活用場面は、カットオーバー前の試験におけるシンクライアント環境のサーバー性能確認でした。
 
試験自体は1/180モデル、1/8モデル、1/1モデルの3パターンで行い、1/1モデルの試験は以下のような要件で行いました。
 

 

30分間に8000人がログインした場合を想定

DBアクセスを伴うスタートアップモジュールあり

ログインを完了した人はOfficeを操作するというシミュレーションあり


ログイン処理時間については独自プログラムにより問題ないことを確認しましたが、ES/1と併用することで、システム全体の稼働状況に問題がないことや、負荷バランスを確認することができました。
 
 
 

ES/1の活用②:運用時

システム刷新後の運用段階では、「インシデントの極小化」、「安定運用」、「顧客満足度の向上」を目標として、事前対策が可能なインシデントを0件にするべくPlan・Do・Check・Actのサイクルを基本に、日々の管理を行いました (図1)。

まずPlanでは、ES/1にて出力した月次グラフを用いて、しきい値を越えた後ではなくリソースの推移を日ごろから確認できるようにしました。

 

ES/1では、見たい項目をサーバーグループ別に1枚で見ることができ、日・月・年も自由に選択できるので、多くのサーバーの稼働状況を迅速に把握することができます(図2)。

それらの結果と共に、独自に作成しているサーバーの状況チェックシートを会議で確認し、対応方法や課題を話し合い、監視項目の評価、改善に繋げています。
c_case_nttdata3-2
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図1.基本的なサイクル

c_case_nttdata3-3
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図2.サーバグループ別のグラフ例

ES/1導入による効果

ES/1の導入によりPlan・Do・Check・Actのサイクルがうまく回るようになり、インシデントの発生件数を減らすことができました。さらに、以下のようなメリットも実感しています。

 

 

問題の早期発見と対応時間の確保

システムの利用状況について、網羅的な把握と解析の高速化


また、副次的な効果として、管理工数が削減でき時間的な余裕が生まれたこと、ブラックボックス化していたシステムの動きが可視化できるようになったことも挙げられます。
 
これからはES/1をさらに活用し、現在の守りの性能監視から攻めの性能監視にシフトしていきたいと思っています。
 
 
 
2013年掲載
ご部署、お役職は2013年当時のものです。
会社ロゴなし

社名

株式会社NTTデータ

事業内容

テクノロジーコンサルティング&ソリューション分野
公共・社会基盤分野
金融分野
法人分野
技術革新統括本部

設立

2022年11月1日

従業員数

国内グループ:28,231人(単体:11,955人)※2020年3月31日現在

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